ＦＩＦＡ汚職 ブラッター会長、突然の辞任表明 崩れた４０年２代にわたる“非欧州王朝”

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　汚職事件の逆風の中でも強気の姿勢を見せていた国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）のブラッター会長が２日、一転して辞意を表明した。実業家でもあったアベランジェ前会長（ブラジル）の右腕として重用され、１９９８年に「後継者」として会長に就任して以来、ＦＩＦＡに君臨してきたが、ついに外圧に屈した形だ。欧州に基盤を持たない２人は、商業化路線に舵を切って得た巨額財源を欧州以外の地域に振り向けることで、権力を維持してきた。いわば“非欧州王朝”が、終焉（しゆうえん）する。（榊輝朗）

　ブラッター氏が初当選した会長選の際、対抗馬は欧州サッカー連盟（ＵＥＦＡ）のヨハンソン会長（スウェーデン）だった。９７年に引退を表明したアベランジェ氏は、独自財源を持ち、ＦＩＦＡ内での発言力も強いＵＥＦＡに「世界のサッカーを牛耳られては困る」と考え、南米出身の役員や元選手らに後継の話を持ちかけたが、色よい返事をもらえなかった。

　そこで苦肉の策としてバトンを託したのが、当時のＦＩＦＡ事務局長だったブラッター氏。会長選挙でヨハンソン氏を破った最大の要因は、南米やアフリカなど欧州以外の地域の票を取り込んだことだ。欧州対非欧州の争いだった。

　ブラッター氏が初当選をアフリカ票などで引き寄せたように、新旧２人の会長は欧州以外の地域にさまざまな恩恵をもたらすことで、支持基盤を保ってきた。

　１９７４年に会長となったアベランジェ氏は、現在まで関係が続く「コカ・コーラ社」など、世界的な多国籍企業とスポンサー契約を結んで集めた財源で、２０歳以下の大会など、育成年代の世界大会を次々に創設するとともに、アジアなどの後進地域でも大会を開催して普及策を進めた。

　後を継いだブラッター氏も手法を引き継いで収入を増やし、２０１１～１４年までの４年間で約５７億１８００万ドル（約７０９０億円）を稼ぎ出した。１９９９年から始めた助成制度「ゴール・プログラム」では、サッカー後進地域の選手育成や設備拡充を行ってきた。

　サッカー・ワールドカップ（Ｗ杯）の出場国数の増加も２人が進めた普及策の一環といえる。１９７８年まで１６だった出場国・地域は、８２～９４年大会が２４、９８年大会以降は３２にまで増えた。門戸を広げて大会の魅力を高め、放送権やスポンサー料の飛躍的な増加に結びつける一方で、ＦＩＦＡ内での欧州の発言力は相対的に低下するといった“統治システム”を構築。権力基盤が巨大利権にあるだけに、自浄能力は働かなくなっていたといえる。

　Ｗ杯開催地などの重要案件を決議するＦＩＦＡ理事会を構成する２５人のうち、会長と女性理事を除く２３人は各大陸連盟のルールに基づいて選ばれるため、アジアや欧州には定年制がある。しかし、会長には定年制も、多選制限もない。サッカージャーナリストの後藤健生氏は「巨大利権をもとに集めた資金が絶対的権力の源になっていた」と指摘する。

　ＦＩＦＡ会長は、アベランジェ氏が商業路線に舵を切る前の６代目まではイングランドや、フランスなど欧州各国出身者が務めてきた。次期会長にはＵＥＦＡのプラティニ会長の名前も取り沙汰されており、“非欧州王朝”の終焉により、欧州の巻き返しもある情勢だ。